粗大ゴミの扱い

粗大ゴミの扱いは、自治体によって異なる。目安として30センチメートル角以上のものであったり、長辺が50センチメートル以上のものであったり、縦横の合計が1メートル以上であったりする。居住地域の自治体に確認することが必要である。粗大ゴミは有料である。これも自治体によって異なるので確認が必要だ。

一般家庭から排出される各種家電製品(一部除く)、家具、布団、カーペット、楽器、自転車、スポーツ用品などの耐久消費財をいう。なお、事業所のゴミは対象外とされる。

 

家電製品は家電リサイクル法の対象となるので、粗大ゴミとして回収できない。その品目は、エアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・乾燥機である。ストーブやファンヒーターの場合、中の灯油などを抜いてから出す必要がある。

また、資源有効利用促進法の対象である家庭用パソコンや適正な処理が難しいピアノ、消化器、耐火金庫、バッテリー、タイヤなどは粗大ゴミとして回収されない。加えて、ガスボンベなど有害性・危険性のあるものや悪臭を発生させるものも回収されない。そして、コンクリート製品やシニアカーなどのように、廃棄物処理施設の機能に支障が出てしまうものも回収されない。気をつけなければならないことは、対象のものであっても法規を遵守しない出し方のものは回収されないので気をつける必要がある。

例えば、有料粗大ゴミ処理券の添付がないもの、有料粗大ゴミ処理券が定められた料金に足りないもの、申し込みのない粗大ゴミ、事業所や工場などで生じた粗大ゴミ、などがある。粗大ゴミとして回収してはいけないものがある。その品目は法律により決められている、その法律は、家電リサイクル法、資源有効活用促進法、小型家電リサイクル法である。